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2019年の日本家庭用ゲーム市場規模は3330億円 前年比マイナス176億円
CESA(一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会)は、2019年の日本家庭用ゲーム市場規模を発表しました。ハードは1673億円、ソフトは1657億円、合計3330億円で、いずれも2018年を下回る結果となっています。
https://www.cesa.or.jp/information/release/202007270945.html

以下のグラフは、CESAが集計を開始した1996年以降の、日本家庭用ゲーム市場規模の推移です。
game_kibo_96-19.png

グラフを見れば一目瞭然ですが、近年の家庭用ゲーム市場は大幅な右肩下がりが続いています。2019年の実績は2015・16年よりはマシなものの、歴代ワースト3位という深刻な事態です。DSやWiiが大ヒットしていた2006~2007年頃と比較すると、現在の市場規模は半分以下です。わずか10年程度で市場規模が半減するゲーム業界は相当ヤバイとしか言いようがありません。

近年はSwitchが好調に売れ続けていますが、市場規模は落ち込んだままです。これは任天堂ハードが一つに統一された事、そしてPS市場が急激に縮小している事が大きな原因と考えられます。

これまでの任天堂ハードは「DSとWii」「3DSとWiiU」といった具合に、携帯機と据え置き機の2ハードで展開されていましたが、現在はSwitchのみです。そしてPSは、Vitaの撤退で携帯機市場が無くなりましたし、PS4はPS5の発売を前に既に死んでいます。つまり、以前の日本市場は任天堂+ソニーで4ハード存在していたところが、近年はほぼSwitch一つだけになっているという事です。いくらSwitchの売上が好調であっても、流石に3ハード分のマイナスを補う事は難しいです。

ちなみに、今年末に発売が予定されているソニーのPS5は、本体価格が高いと予想されているうえ、有力ソフトも不足しており、販売は相当苦戦する可能性が高いです。同じく今年発売となるマイクロソフトのXboxSXも、日本ではさっぱり売れる見込みがありません。結局のところ、日本は今後もしばらくSwitchオンリーの市場になりそうです。

なお上記グラフの通り、2019年のソフト市場規模は1657億円で過去最低を記録しています。大多数のサードパーティーが、勢いよく売れているSwitchで主力ソフトを発売せずに、売れていないPS4に注力するという愚かな戦略を行っている事が、過去最低を更新した原因です。

この市場規模の落ち込みを見て、サードパーティーは危機感を覚えないのでしょうか。PSへの偏重が、近年のゲーム市場の衰退を招いている事は明らかです。おそらく、PS5の普及はPS4を大きく下回る事になりますが、それでもサードパーティーはPSに肩入れし続けるつもりでしょうか。サードパーティー(というかソニー)がゲーム業界の未来を真剣に考えない限り、市場規模は更に壊滅的な状況にまで落ち込みそうです。

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